[東京 21日 ロイター] -
<12:32> 日経平均は再び下押し強まる、値がさハイテク株が一段安
後場入り後の日経平均は、再び下押し圧力が強まり、2万7200円台半ばの推移となっている。前引けにかけてやや持ち直す動きとなっていたが、昼休み中に米株先物が下げを強めており、投資家心理の重しとなっている。
値がさハイテク株が後場一段安となり、指数の重しとなっている。東京エレクトロンやアドバンテストといった半導体関連やTDKなど電子部品関連の一角が安い。
<11:55> 前場の日経平均は反落、米株安を嫌気 「好材料ない」との声
前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比395円49銭安の2万7377円44銭と、反落した。前日の米国株式市場の下落に加え、為替のドル/円が一時1ドル=113円台後半と円高基調が進行したことを嫌気した。時間外取引での米株先物の軟化、国内での新型コロナウイルスの感染拡大も重しとなり、市場では「好材料がない状態」(運用会社)との声が聞かれる。
20日の米国株式市場は続落。当初は押し目買いで大幅高となっていたが、その後失速し安値圏で引けた。金融政策正常化の加速が警戒される中、このところナスダック総合は軟調な値動きを見せており、昨年6月以来の安値まで下落、最高値から約12%下回る水準となった。
日経平均は反落スタート後も下げ幅を拡大し、一時643円32銭安の2万7129円61銭で安値をつけた。ただ、売り一巡後は短期なリバウンドを狙った買いが入り、下げ止まる場面がみられた。日経平均は2万7100─2万7400円台と広いレンジで上下する展開となった。
市場では「前日の日本株は上昇したものの、米株市場ではリスクオフムードがより一層強まっている。投資家は押し目買いを入れるにはまだ早かったとみたようだ」(国内証券)との声が聞かれる。米連邦準備理事会(FRB)がタカ派色を強める中、連邦公開市場委員会(FOMC)を来週に控えているため、「買おうにも買えない」(同)という。
TOPIXは1.00%安の1919.17ポイントで午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆5136億7100万円となった。東証33業種では鉱業、輸送用機器、石油・石炭製品、電気機器などの26業種が下落。空運業、陸運業などの7業種は値上がりした。
個別では、日経平均の値がさ株が総じて軟調。半導体製造関連の東京エレクトロンは3日続落し6%超安となったほか、アドバンテスト、信越化学工業も大幅安。ファーストリテイリング、ソフトバンクグループもさえなかった。
半面、国際ETF VIX短期先物指数は急騰し東証1部の値上がり率トップ。FRBの金融政策正常化の加速への警戒感が高まりリスクオフムードが強まる中、米VIX(ボラティリティーインデックス)指数の上昇が支援材料となった。
東証1部の騰落数は、値上がりが729銘柄(33%)、値下がりが1348銘柄(61%)、変わらずが102銘柄(4%)だった。
<11:15> 日経平均は下げ止まる、400円超安 先物安と円高に一服感
日系平均は前営業日比400円超安の2万7300円台での推移となっている。米株先物の下落やドル安/円高基調に一服感が出ており、日経平均も下げ幅を縮小する展開となっている。
市場では「金融政策正常化への警戒感は強いものの、割安感が出ている。押し目買いのチャンスとみる投資家もいるとみられる」(国内証券)との声が聞かれる。
<10:30> 日経平均は一時600円超安、米ネットフリックス株の急落が重し
日経平均は前営業日比400円ほど安い2万7300円台後半での推移となっている。一時、643円32銭安の2万7129円61銭まで下落した。外為市場で急速にドル安/円高が進行していることに加え、時間外取引での米株先物の下落も重しになっているという。
足元の米ナスダック100Eミニ先物は1%超安の1万4600ドル近辺。引け後に発表された米動画配信サービス大手ネットフリックスの第4・四半期(12月31日まで)の新規契約者数が市場予想を下回ったことを受けて、同社の時間外取引の株価は約20%下落。新型コロナウイルス流行の影響を受けた2020年からの上げ幅を帳消しにする展開となり、米ナスダック先物の重しとなっている。
市場では「神経質な相場の中、ネットフリックス株の下落は投資家心理の悪化につながっている」(国内証券)との声が聞かれる。ただ、日本株自体は割安感があるため「再び買い戻しが入り、下げ幅を縮小する場面もあり得るだろう」(同)という。
午前10時30分現在の東証1部の売買代金は1兆1515億5700万円。東証33業種では、全業種が値下がり。鉱業、石油・石炭製品、輸送用機器、海運業、電気機器、ガラス・土石製品などが値下がり率上位となっている。
<09:10> 寄り付きの日経平均は反落、一時580円安 米株安を嫌気
寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比368円57銭安の2万7404円36銭と反落した。その後も下げ幅を拡大し、足元の株価は500円超安の2万7200円近辺での推移となっている。一時580円安の2万7192円まで下落した。前日の米国株式市場での軟調な動きを引き継ぐ展開となっている。
TOPIXは前営業日比1.70%超安の1905ポイント近辺。東証33業種では全業種が値下がりしており、鉱業、海運業、石油・石炭製品、輸送用機器、金属製品、ガラス・土石製品などが値下がり率上位となっている。
20日の米国株式市場は続落。押し目買いで大幅高となった後、失速し安値圏で引けた。ナスダック総合は昨年6月以来の安値まで下落、最高値から約12%下回る水準となった。
<08:45> 寄り前の板状況、トヨタ自など主力株は総じて売り優勢
市場関係者によると、寄り前の板状況は、リクルートホールディングス、トヨタ自動車、ソニーグループ、信越化学工業が売り優勢、NTTは買い優勢、キーエンスは売り買い拮抗。
指数寄与度の大きい東京エレクトロン、ファーストリテイリングは売り優勢。
メガバンクでは、三菱UFJフィナンシャル・グループ、みずほフィナンシャルグループが売り買い拮抗、三井住友フィナンシャルグループは売り優勢となっている。
東証第1部出来高上位50銘柄
東証第1部値上がり率上位50銘柄
東証第1部値下がり率上位50銘柄
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